2010年11月02日

人類は私権時代の全てをリセットし、ゼロから進化過程を辿り直している

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画像はこちらからお借りしました。
「10/17なんでや劇場(7) 現代~近未来 対象への同化こそが新しい認識を作り出す」では、次のように提起されている。

ここまでの流れは、本能次元の秩序収束⇒共認(仲間・課題)収束⇒観念(認識)収束という流れであるが、これは本能機能⇒共認機能⇒観念機能という人類の進化過程(実現過程)をそのままなぞっている。
このことは、現代~近未来が実現の時代であることを示しており、社会期待として捉え返せば、実現期待の時代に入ったとも表現できるだろう。

現代の人類が、その進化過程を辿っているというのは重要な視点である。
この認識に照らせば、現在の社会意識がどの段階にあるかが掴めるからである。
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改めて、原猿⇒真猿⇒人類への進化過程を振り返っておく。
まず原猿段階での親和充足共認を母胎として、真猿段階で闘争共認(課題⇒役割⇒規範共認)を形成した。その上の原始人類は精霊信仰⇒観念共認を形成した。つまり、親和充足共認⇒闘争共認⇒観念共認という進化段階を経て人類は進化してきた。
さらに原猿段階より以前にある本能の次元では、全ての生物がもつ秩序収束の本能が働いている。本能は、自然圧力に対して生命が適応するため⇒秩序化するために塗り重ねられてきた、秩序化の体系である。
’70年以降私権が衰弱→消滅するにつれて収束不全が強まり、秩序崩壊の危機を誰しもが潜在意識で予感している。これは秩序本能を直撃し、それを原動力に秩序収束している。その悪い事例が嫌煙権やマナーファシズム、ましな事例が課題収束である。
人類にとって、秩序は共認によって形成される。だから収束不全から直ちに共認収束のベクトルに入ってゆく。最初は、’80年代に始まる仲間収束⇒’02年頃、私権観念が崩壊し収束不全が増大すると、次の秩序収束先として、課題(勉強・仕事)に収束する。そして、課題収束は必然的に追求に向かうので、追求と逆ベクトル(弛緩過程)にある遊びはうち捨てられてゆく。
以上の現象事実から見て、「10/17なんでや劇場(6) ’70年~現代 収束不全⇒本能的な秩序収束⇒課題収束⇒認識収束」で提起された通り、人類がその進化過程を辿っていると考えて間違いないが、問題は共認収束の内訳である。
共認機能は、原猿段階の親和充足共認と真猿段階の闘争共認(課題⇒役割⇒規範共認)に分かれる。従って、一足飛びに課題収束するわけではなく、まずは充足関係の形成に収束し、それを母胎としてはじめて闘争系の共認(課題⇒役割⇒規範)が形成される。そして、それらの土台の上に、認識収束し観念共認が形成されることになるであろう。
つまり、本能次元での秩序収束⇒(人類の秩序は共認によって形成されるので)共認収束⇒充足関係の形成⇒課題収束という進化過程を人類は再度辿っているのである。
『るいネット』「可能性と不全(肯定か否定か)」から引用する。

●充足機能がなければ、不全を知覚することは出来ない。
本能や共認や観念の充足機能があるからこそ、その非充足状態を知覚する機能が必要になった。
原猿が直面した本能不全も、性闘争本能や捕食本能という充足機能に付帯する不全感覚として知覚される。しかし、性や食の本能(充足機能)それ自体では、この本能不全=壁を突破することは出来ない。そこで、より根源的な適応本能が、可能性を模索することになる。そうして、不全捨象の解脱充足機能(=新たな充足機能)が、形成された。それら全ては、適応=充足機能(or状態)の獲得というベクトルに貫かれている。
もちろん、その過程では、原猿初期や私権時代の様に、何の可能性も見付けられずに不全感や現実否定の意識の中に閉じ込められて終う一時期も存在する。(その結果、私権時代は、現実否定(or捨象)の感応観念へと可能性収束するしかなかった。これは、解脱充足へと可能性収束した原猿と同じ位相の時代であるとも云える。もちろん、解脱充足や感応観念では、元々の縄張り本能の不全や共認充足の不全を解決したことにならないことは、云うまでもない。)
何より、不全感や否定意識に閉じ込められた状態は、一定期間しか続かない。適応=充足機能(or充足状態)の獲得という根源ベクトルに貫かれて、原猿は本能不全を超える新たな充足機能=共認機能を獲得したし、極限時代の人類は適応不全を超える新たな充足機能=観念機能を獲得した。本源充足の可能性が開かれた今、人類が私権不全を超える新たな充足状態=本源社会(共認社会)の形成に向かうのは、必然である。

’08年世界バブルの崩壊→私権観念の消滅を契機として、人類は新たな充足状態=本源社会(共認社会)の形成に向かい始めた。
それに当たって人類(とりわけ日本人は)私権時代の全てをリセットして、出発点=原猿の親和充足の地平に戻ろうとしているのではないだろうか。そして、その共認充足を母胎として、今後10年で、親和充足⇒規範共認⇒観念共認の時代へと一気に急上昇してゆくのではないだろうか。「実現の時代に入った」とは過去の進化過程(実現過程)を辿り直しているということを含意しているのだと思える。
逆に言うと、今現在は(一部を除き)観念収束の時代ではない。そこで、いきなり観念の地平を提示しても共認は形成できない。まず充足関係が形成できて、その次に規範共認、その次に観念共認の地平が開かれるのではないだろうか。これが、この間提起されている「まず充足」ということの意味であろう。
るいネット
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List    投稿者 staff | 2010-11-02 | Posted in 12.現代意識潮流12 Comments » 

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コメント12件

 通りがけ | 2011.07.03 4:19

「押し売り詐欺居直り強盗殺人国家USA 」
(>>http://blog.goo.ne.jp/ikariyax/e/0d501134b196ac10c769717835aa9236
>グローバリゼーションと国際競争力 (続きⅠ)さまへのコメントから)
グローバリゼーション、特許制度がともにインディアンを虐殺して建国した新参の征服者アメリカ国の文化無き詐欺師の低俗下劣な拝金功利絶対論理でつくられた司法制度によって定められたものであること、アメリカなどよりずっと歴史の長い世界中の高い文化の国々が、チンピラ強盗団アメリカからこの腐ったアメリカが胴元の下衆なイカサマ賭博場参加を軍事力で脅されて押し付けられ非常に迷惑している。
戦後日本政府はそのアメリカGHQが地位協定で日本絶対支配を確立するようにスパイを養成しては送り込んできた傀儡植民地政府である。その申し子である岡田が日本国民のために働く道理が無い。岡田は拝金功利主義一辺倒のアメリカ真理教信者の経済テロ実行部隊であり先輩信者小泉竹中の日本国内使い走りである。与謝野も同じ。
まあ今の国会議員は全員アメリカスパイであろう。
その証拠に誰一人として地位協定破棄を唱える日本人国会議員が居ないからね。
日米地位協定は押し売り詐欺居直り強盗略奪者アメリカに「盗人に追い銭」の日本国内治外法権という絶対権力を与える植民地隷従奴隷契約である。
現在地球上最悪の破廉恥きわまる人権侵害犯罪である。

 通りがけ | 2011.07.03 8:04

核と地位協定はともに現在地球上最悪の破廉恥きわまる人権侵害暴力犯罪である。
>目で見る地位協定参照>>http://blog.livedoor.jp/ikedakayoko/archives/51424388.html

 セナ | 2011.07.04 2:14

 問題は正確な数字をすべて電力会社のブラックボックスの中にあるため全てが予想データの範囲を超えないこと。
 正確なデータがないのだから電力会社は自分の都合の良い数字を自由に発言することが出来る上に、独占ライフラインのためジャイアン的思想を持つ

 
 

 セナ | 2011.07.04 2:18

 問題は正確な数字をすべて電力会社のブラックボックスの中にあるため全てが予想データの範囲を超えないこと。
 正確なデータがないのだから電力会社は自分の都合の良い数字を自由に発言することが出来る上に、独占ライフラインのためジャイアン的思想を持つ

 情報開示を行ううえでも電力会社の分解は不可欠だろうと考える。
 又、原発のごみであるプルトニウムは豊富に青森にあるため原発が無くとも核兵器を持つことはH2ロケットを元にすれば簡単に出来る。
 

 青山繁晴氏のファンサイト・淡交 ブログ | 2011.07.04 5:05

松本復興相 岩手・宮城を訪れたが、被災者の感情を逆なでしかねない発言を連発、その後 「今の最後の言葉はオフレコです、いいですか?」「書いたら、その社は終わりだから」 You Tube

松本復興相は就任後初めて被災地である岩手・宮城を訪れましたが・・・
午後に訪問した宮城県庁では、応接室に後から笑顔で入ってきた村井知事が握手を求めると、…

 通りがけ | 2011.07.04 22:13

1.日々坦々twitterより
>esthetisme 広瀬隆氏が福島県放射線健康リスク管理アドバイザーを刑事告発、とのことだけど、日本には「一事不再理」という原則があるので、今提訴して負けたら数年後に実際に被害が出始めたときに改めて提訴することはできないことになります。
「一事不再理のウソ」
実際に被害が出始めたら新たな証拠となるので何度でもその都度さかのぼって告発できますよ。
提訴じゃなく、「告発」ですからね。少し前から時効も無くなったし。
世間知らずな学者など実社会の厳しい世間の波に遭うとすぐに落馬する愚かで小心な腰抜け臆病者(霞ヶ関官僚とまったく同じ)ばかりだから、管理アドバイザー告発は保安院の外堀を埋めるいい狙いである。
2.>日本政府による情報隠蔽は明らかな人権侵害
>>http://minnie111.blog40.fc2.com/blog-entry-2768.html
「原発再稼動認可省庁と稼動申請電力会社を凶器準備集合罪で告発」
再稼動原発周辺住民と隣接県住民は、運転すれば必ず原子炉暴走放射能拡散テロ事故で終了する欠陥設計原子炉に、共謀して超危険物核燃料を大量に搬入したとして、当該電力会社と当該県知事と保安院・認可大臣との三者を、凶器準備集合罪で県警および公安警察へ直ちに告発せよ。
福島原発を見れば原子炉稼動の国民国土に対する放射能テロ兵器という凶器性は、全国的にいや全世界的に実地に証明済みである。

 通りがけ | 2011.07.04 23:34

犯罪者には法の裁きがふさわしい (通りがけ)
2011-05-30 13:37:41(再掲)
福島原発事故はすでに犯罪として成立しています。道交法でも事故を起こせば運転者は必ず刑法犯となります。原発を運転していたのは東電と保安院ですから地震と津波で冷却不能レベル1事故を起こし、事故処理としての緊急廃炉炉心冷却に失敗してメルトダウンで炉心損傷事故を連鎖的に発生せしめ炉外拡大放射能漏れ事故を起こした時点で犯罪が確定しました。ここまでは業務上過失致死傷です。
その後事故で漏れた大量の放射能情報を隠蔽し虚偽情報を発表し続けた行為は、ひき逃げと同等の証拠隠滅現場逃亡救護義務放棄の重罪を確信犯で重ねてしまった凶悪犯ですね。
誰が何を言ったとかいわないとか関係なしに、事故で放射能汚染された国土そのものに証拠満載ですから絶対に逃げ切れません。保安院の愚かな証拠隠滅行為に加担した東大御用学者とNHKもこの確信犯のひき逃げ凶悪犯罪の共犯者ですね。
さらに通産省も厚労省も財務省も後付の証拠隠滅に積極的に加担してますから、霞ヶ関とNHKのあほな東大閥官僚はほぼ全員に受刑を覚悟してもらいましょう。
これで霞ヶ関も終わりですな、日本再生のためには非常にいいことです。
菅内閣も放射能漏れ事故の証拠隠滅および虚偽情報に基づく住民の正当防衛権制限棄民政策という、国土と国民に対する明々白々な放射能テロ犯罪に国家権力を悪用して積極的に加担していますから、もはや国会議員や総理の不逮捕特権など通用しない単なる凶悪犯罪者集団そのものですね。オウム真理教政府とおんなじですわ。
もう菅降ろしに不信任案など必要ありません。国会議員じゃないから不逮捕特権などない霞ヶ関官僚や御用学者やNHK虚偽報道実行者を逮捕して取り調べれば、放射能情報隠蔽で内閣と口裏あわせ共犯の証拠だらけですから、内閣全員逮捕されますよ。議員身分ばかりか公民権までも消滅ですね。重大犯だから長いだろうけど。
菅総理それで歴史に汚名を残すのがいやなら、告発される前に直ちに地位協定を破棄して総辞職しておくことですな。総理のまま逮捕されるよりもそのほうが潔い日本人らしくて裁判の場でも心証がいいだろうからね。私はそちらをお勧めするが、まあどうするかは本人しだいですな。

 通りがけ | 2011.07.05 12:05

加害者責任がある以上すべての放射能被曝安全確認コストについて東電・保安院霞ヶ関の全額実費負担が当然である。
当然、放射能被曝安全確認に国民が拠出した医療保険から医療費を使うことも許されない。
ましてや電気料金値上げや復興税導入消費税増税など業務上横領であり政府の背任横領犯罪そのものである。
そしていかなる事後法もこの一連の公権濫用犯罪を免責することはできない。憲法違反だからね。

 通りがけ | 2011.07.05 12:13

(前コメ失敗投稿につき再投稿します(陳謝))
「安全というならすべての安全確認コストを東電と保安院霞ヶ関が全額実費負担せよ。」
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
>低線量被ばく 安心目安は専門家「年に数ミリё」 (東京新聞)
> では、首都圏をはじめ、他の地域への原発事故の影響はどう考えればいいのか。
 「福島より一、二桁放射線量が少ない。政府は、東京は大丈夫とはっきり言った方がいい」と、田中俊一・前原子力委員会委員長代理は話す。
 福島県民の内部被ばくについては、放射線医学総合研究所などで検査が始まり、結果はまだ確定していないものの、被ばくは微量と推定されている。
 影響の程度について津金昌一郎・国立がんセンター予防研究部長は「福島の住民は被ばくしてしまった。しかし、リスクを下げる方法はいくつもある。公共の場の禁煙などを福島県が率先してやれば、がんの罹患(りかん)率が全国で最も低くなるだろう」と述べた。福島でも他の地域でも分かりやすい情報公開が大切になりそうだ。
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
加害者責任がある以上すべての放射能被曝安全確認コストについて東電・保安院霞ヶ関の全額実費負担が当然である。
当然、放射能被曝安全確認に全国民が拠出した医療保険から医療費を使うことも許されない。
ましてや電気料金値上げや復興税導入消費税増税など行えば業務上横領であり政府の背任横領犯罪そのものである。
そしていかなる事後法もこの一連の公権濫用犯罪を免責することはできない。憲法違反だからね。

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