「200年以上も昔から、マスコミってこんなにも信用されていない！～歴史的要人の発言から～」より引用

マスコミが一方通行に偏向報道・捏造報道を繰り返すことは、今では一般の人も理解するようになってきていますが、歴史的要人の発言によれば、200年以上も前からマスコミが信用できない、するべきではない存在であり続けてきたことが分かります。

（以下、『ユダヤ・ロスチャイルド　世界冷酷支配年表』アンドリュー・ヒッチコック著　2008　成甲書房　より引用）

（ｐ53）
1807年
トーマス・ジェファーソン大統領(第三代アメリカ合衆国大統領、１８０１～１８０９在任)は次の発言で、買収されやすく誠実でないメディアの姿勢について、初めて率直な意見を述べた。
　「今では、新聞を読んでも何も信じられない。この汚染された媒体に掲載されることで、真実そのものが疑わしいものとなってしまう。現下の嘘について知った上で事実と向かい合える立場のもの以外には、情報の真偽の度合いを現実的に判断することはできない」

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（ｐ98-99）
1880年
アメリカでは、当時ニューヨークの著名なジャーナリストであったジョン・スウィントンが、マスコミ首脳の集まるあるパーティ主賓として迎えられた。その席で、報道機関についてもスウィントンについてもよく知らない誰かが報道の自由に乾杯しようと言い出したのである。それに対し、スウィントンは次のように答えて、業界人たちを激怒させた。

「世界史上、今日のアメリカに報道の自由などというものはありません。それはあなたがたもわたしも知っていることです。
あえて率直な意見を書こうとする記者は一人もいないし、たとえ書いたとしても絶対に印刷されることがないことは初めからわかっています。わたしが勤め先の新聞社から給料をもらえるのは、正直な意見を書かないからこそであります。　ここにいるみなさんも、同じことをして同じように給料をもらっているのです。思ったままの意見を書くような愚か者は、街に出て別の仕事を探さねばならなくなります。よしんばわたしの率直な意見が新聞に掲載を許されることがあったとしても、わたしはその日のうちに職を失うでしょう。記者の仕事とは、真実を壊し、公然と嘘をつき、真実を歪曲し、人を中傷し、富の邪神にへつらい、国と同胞を売って、日々の糧を得るものであります。あなたがたもわたしも、それを承知している。とすれば、報道の自由に乾杯するとは、なんとばかげたことでありましょうか？
　
われわれは、舞台の陰に潜む金持ち連中の道具であり召使いなのです。
われわれは操り人形であり、彼らが糸を引けば、それに合わせて踊るだけです。才能も可能性も人生も、すべては他人の手の内にあります。われわれは、知性をひさぐ娼婦なのです」

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（ｐ227-228） 1973年 十月十日、米国副大統領スピロ・アグニューが辞任。彼はメディアで収賄を追及されたが、更迭の本当の理由は、ユダヤ人共産主義マフィアによるアメリカ支配に気付き、なおかつそれに従わなかったことにある。このことは、彼の次のスピーチから明らかになった。 　「全国的な影響力をもつメディアを所有し、動かしているのはユダヤ人です。彼らはその他の影響力を持つユダヤ人と共に、わが国の中東政策をひどい方向に導いてきました。政策の立案書や提案書の顔ぶれを見るだけで、その中に占めるユダヤ人の割合が人口比率よりもはるかに高いことが分かるでしょう。 　わたしが言う全国的な影響力を持つメディアとは、大手通信社、世論調査機関、『タイム』『ニューズウィーク』両誌、『ワシントンポスト』『インターナショナル・ヘラルドトリビューン』両紙であります。たとえば、ＣＢＳのウィリアム・ペイリー氏はユダヤ人です。ＮＢＣを経営するジュリアン・グッドマン氏、ＡＢＣのレナード・ゴールデンソン氏、『ワシントンポスト』紙の社主キャサリン・グレアム氏、『ニューヨーク・タイムズ』紙のサルズバーガー氏、彼らはみんな、ユダヤ人なのです！ 　そんなふうにたどっていきますと、会社の所有者だけでなく、管理職や決定権のある地位まで(中略)進取の気性や創意に富む彼らが今やニュース・メディアに君臨していることがわかります。メディアのみならず、学問の世界でも、金融界でも、財団法人でも、大衆に影響を与える、あらゆる華やかで有力な仕事においては、ユダヤ人が大きな発言力を持っているのです。(後略)」

（ｐ325） 2001年 アメリカ・ユダヤ人員会の元国内問題部長、スティーブン・ステインライトは(中略)メディアの力に触れ、メディアがユダヤ人のプロパガンダ・マシンであることを認めている。 　「ユダヤ人の経済的な影響力や権力が、ハリウッドやテレビ、ニュース産業に過度に集中しているというのも本当だ。これにより、理論的には、ユダヤ人に対する世間の好感度を高め、アメリカ国民の感情に訴えかけることができる」

東京地検特捜部の官僚たちは、石川衆議院議員を突破口として、小沢幹事長の事件を摘発しようと目論んでいる。そこで、一部のマスコミに、石川衆議院議員に関するさまざまなことをリークすることで、国民の怒りをかき立て、捜査がし易い環境をつくりだそうとしている。マスコミは、今回も独自の取材をするのではなく、検察のリークで紙面や番組を作っているのです。

次に戦後の日本のマスコミと学者がどのようにして金貸しの手先になって行ったかを見ていきたいと思います。