入口は、引き続き三井財閥の歴史の分析から・・・これは単なる一企業体ではなさそうです。

■三井合名会社と三井物産・・・・これらは全く別物？

・三井物産は1876年設立(益田孝　総轄)

・三井合名会社は1909年設立（日本支配の構造８参照）

・三井合名会社は、「三井元方」を株式会社として改組して誕生。三井十一家のみが出資。

・三井広報委員会HPによれば・・・「合名の定款には「有価証券及び不動産の取得利用及び農林事業製茶業」と記されており、あらゆる事業を支配し、資本の投下および運営、三井一族に対する監督を行い、グループのいっさいの活動が、合名を軸として運営されていました。」とある。

・三井合名会社は、まさに三井家によるものであるのに対し、三井物産など傘下の企業は、伊藤博文、井上馨、益田孝などロスチャイルドの染脳を受けた“工作員”達によって設立されている。

つまり、巨額の資産を有する三井家をパトロンとして、資金も家柄も無い下級藩士出の明治政府＝薩長が、国策会社に近い形で設立し、阿片売買や兵站の調達といった国家事業を担ったのが、三井物産であり、三井鉱山なのではないか？
(ex.三井物産に“三井”という名を冠したのも、格を与えると同時に、政府の国策会社であることのカムフラージュでは？)
(ex.当時四大財閥のうち、三井と住友は貴族の出と由緒正しいが、三菱と安田は半士半農の階層からの成り上がり。)

・小野組が破綻した際、三井も危険な状況にあった。それを救ったのが伊藤、井上ら。なぜ三井か？については、群を抜く資産と、藤原道長から続く(異説もある)家柄では？

■戦前の社会統合体制は、天皇(操り人形)＋三井(資金源)＋明治政府(三井物産等は準国策会社)の三位一体？　

・伊藤博文曰く「天皇は操り人形」。日本では、藤原氏以来、天皇の力を借りて、貴族や幕府が世を治めるスタイル。明治政府は、「教育勅語」などを用いた教育の力で、末端庶民まで天皇中心思想を浸透させようとした。・・・「皇国史観」

・三井家について言えば、ここが欧米の金貸しであるロスチャイルドやロックフェラーといった国家・集団を持たぬ市場派(寄生虫、カビ)と異なる点ではないか？
元々藤原氏から続く統合階級であり、その発展も国家と一体で成された。

■天皇蓄財の理由・・・明治天皇～昭和天皇は、巨額の蓄財を行っていた　

・当時の天皇の資産形成の流れと内訳等の分析必要。

・明治時代の国家統合は、基本は江戸徳川幕府のそれを引き継いでいる。つまり、徳川家も薩長も共通するのは征夷大将軍たる家柄ではないということであり、「天命」を根拠に統治権を正当化する朱子学の発想(「湯武放伐」)を受け継いでいる。その意味で、幕末には土地(山)しか持っていなかった、あるいは“豆腐ひとつ満足に買えなかった”皇族に、対外的にも欧米の王家と比肩しうる力を持たせる必要があったのではないか？
⇒これが蓄財の第一の理由では？
⇒また、井上や伊藤も晩年「元老」に君臨するなど、当時天皇や皇族の権威は絶対的なレベルに高められた。

・もう一つ考えられるのは、天皇の蓄財させておれば、欧米の金貸しの毒牙にかからずに済むという理由もあり得る。

・天皇が人身売買(日本人を欧米に売り飛ばす)を行って蓄財したという説は事実か？

■江戸(国益)⇒明治維新(従英)⇒国益派台頭⇒戦争？　
・・・国内での従英派と国益派の主導権争い？

・こうして明治維新以降従米派が主導権を握るわけだが、伊藤博文も團琢磨（三井総帥）も高橋是清も・・・ロスチャイルドの染脳を受けた“工作員”は皆暗殺されていく（？）・・・
これは、従英派と国益派の主導権争いであり、結果日本は欧米と対立する路線に流れていくのでは？
・・・関東軍（陸軍）はロスチャイルドからの資金援助を得られず、三井や里見機関などによる阿片売買の収入を資金源に・・・

※歴代の首相等キーマンの変遷と、出身地の分析。暗殺された人物と、そのタイミングの分析を行ってみる。

※Ａ級戦犯容疑者で、後の総理大臣岸信介は長州出身・・・明治以来の従米派の家系か？

※この流れの中で孝明天皇暗殺説、明治天皇暗殺説を検証。

・そして、国益派(主に陸軍？)による反欧米のアジア独立⇒大東亜共栄圏構想へ⇒やりすぎた日本を戦争に突入させ叩く。

■東京裁判～なぜ天皇は裁かれなかったか？なぜ三井は形だけの解体で済んだのか？　

・明治の社会統合体制が天皇中心思想によるもの(「八紘一宇」)であったために、実際天皇を裁いては日本の国内が混乱するし、上手く利用すれば植民地支配しやすかったというのが第一の（表向きの？）理由だろう。
他に理由・・・特に戦後の支配体制確立に向けてのメリットは？

・また、三井もある意味出自も含め国家と密接であり、国家体制の中枢にあったため、(阿片取引などにも関わらず)簡単に潰せなかったのでは？（阿片を武器とした植民地支配は元々欧米金貸しのお家芸ゆえ、裁けば自らの首を絞めることにもなる。）

※天皇や三井などの財閥の資産はどの程度あったのか？また、それらはどこにいったのか？
(戦後の日本支配の軍資金としては、児玉機関や里見機関の裏金がCIA経由で使われている。)

※そもそも「財閥解体」とは何なのか？

■東京裁判～死刑になった側の選定理由はいい加減。問題は生き残った方。　

・東条英機は日本の軍国主義の象徴として、アメリカから天皇擁護の発言を頼まれ、それを成し遂げた上で全責任を被って絞首刑となった。しかし、その他の6名は理由はそれなりではあるが、曖昧な面もある。
各々の罪状の調査必要

・むしろ、死刑となったA級戦犯を祭り上げることで、本当は戦後の日本支配において役割を与えられた生存者に、世論の目が行かないようカムフラージュする戦略ではないかとも思えてくる。
A級戦犯容疑者も含め、生き残ったメンバーの戦後の活動分析が必要。(ex.岸は総理大臣、正力は讀賣新聞＋日本テレビ、児玉は右翼の親分、里見はマスコミ界・放送界に強い影響力・・・「どうする？マスコミ支配１０～アメリカによる電通支配？・・・満州人脈を大量に吸収したのはなぜか？」　　参照)

・また、裁かれたのは陸軍関係者がほとんど。海軍関係者は、かなりの大物でもそもそも容疑者にすらリストアップされていないケースが多々ある。海軍上層部はハーバード大学出身者が多いなど、元々欧米の染脳を受けている？敢えて戦争に負けた可能性すらある？