ロスチャイルドが長期にわたって金の価格を抑制してきた理由は何か？
また、2000年以降に価格引き上げに転換した理由は何か？
2004年以降に金の取引業務から撤退し、暴騰を誘導した理由はなにか？（前回は、こちら）
　
　
過去の長期に渡る金価格の抑制理由としては、
　
・価格を低く抑えることで金の集積を進める（金保有を高める）
・ドルの価値を相対的に高めることで基軸通貨の安定を図る
・金鉱産業を赤字に追い込むことで乗っ取りを謀り、寡占化を進める
　
ということが考えられます。

「日本支配の構造」シリーズでは、アメリカによる日本支配の構造を考える上で、明治維新～戦中までの国内の社会統合体勢及び、敗戦後の極東軍事裁判(東京裁判)の意味を解明する必要あると考え、主に明治維新以降の流れを追ってきていますが、今回はこれまでの議論から見えてきた事実を元に、今後の探索・追求の方向性を見極めるために、切り口の整理をしてみたいと思います。

国際金融資本家＝金貸したちは、
大掛かりな第一次世界大戦を仕掛ける前に、既にマスコミを利用し、効果があることを確認していたのではなかろうか？

田中宇の国際ニュース解説　戦争とマスコミ
２００６年７月２５日

マスコミ業界の世界的な中心地であるアメリカでは、マスコミは、開戦後に戦争に協力するだけでなく、政府による戦争開始の策動に協力してきた。アメリカのジャーナリズムの賞として世界的に有名なものに「ピューリッツァ賞」があるが、この賞を作ったジョセフ・ピューリッツァは、１８９８年にアメリカとスペインの戦争（米西戦争）が始まる原因を作った人である。 　米西戦争は、当時スペイン領だったキューバに停泊中のアメリカの戦艦メーン号が何者かによって爆破沈没され、これをピューリッツァの新聞「イブニング・ワールド」などのアメリカのマスコミが「スペインの仕業に違いない」と煽り、開戦に持ち込んだ戦争である。メーン号が沈没した理由が、故障による自損事故だったことは、後から判明した。

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写真は、ここ　からお借りしました。

初期の世論操作、そして、その背後の国際金融資本家＝金貸しとの関係に触れられている、当ブログの（本郷氏による）過去記事
金融資本による世論操作の歴史①

を足がかりに、

マスコミの世論操作⇔共認（世論）支配、そして、その背後の国際金融資本家＝金貸しとの関係を探っていきたいと思います。

その原点は、第一次世界大戦前後にあり、大きな転換期になっているのではないだろうか？

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「Anti-Rothschild Alliance＜反ロスチャイルド同盟＞」に、2008年5月4日『あべ　よしひろ講演会』講演録がUPされている。

金貸し支配の歴史がわかりやすくまとめられた資料なので、紹介させていただきます。

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“活字離れ”と言われて久しくなりますが、活字メディアと言えば新聞。
確かに、販売部数の低下や、広告料の低迷など、新聞社の経営環境は厳しさを増しているようです。
しかし、新聞社の売上げ構造＝購読料や広告料の割合は、どうなっているのか？、販売店への手数料はどの位払っているのか？など、各社のデータをみても良く分からないのが実体です。

下表は、電通総研の『情報メディア白書』（０６年度版）に載っている、『新聞産業構造図』です。
先程の疑問の回答が、一目瞭然であり、新聞産業がどのような基盤にあるのかが解ります。

近代政治において最初に世論操作をおこない、且つ大きな成果を上げた事例として知られているのは1916年に「勝利なしの平和」を綱領に掲げて大統領に就任したウィルソン政権であり、
一次世界大戦前、平和主義だった国民を、何と6カ月後にはドイツ人をバラバラに引き裂き、参戦によって世界救済を願う病的なまでの主戦論者に変えたのである。
その成功した世論操作の中核を担ったのが、ウィルソン政権が設立したクリール委員会で、その委員会の一人が、米国人ジャーナリストの最高峰と言われた、評論家でもあったウォルター・リップマンである。

そのウォルター・リップマンの著作『世論』public opnionを取り上げた記事のなかに興味深い部分があったので紹介します。
それは「世論操作」の中身もさることながら、リップマンなどの知識人やマスコミと英米の国際金融資本と関係を述べたくだりである。
ブログに参加しています。宜しくお願いします。


http://amesei.exblog.jp/3674741/
ジャパンハンドラーズと国際金融情報
●ウォルター・リップマン『世論』public opnionの核心部分

近年日本周辺の海底は、世界でも有数な海底資源に恵まれた海域であることが分かってきた。特にメタンハイドレード、熱水性鉱床、コバルトリッチクラストは世界でもトップクラスの資源量らしい。
熱水性鉱床やコバルトリッチクラストは聞きなれない言葉ですが、前者はガリウム、インジウム、バリウムなどの多種類のレアメタルを、後者はコバルト、ニッケル、マンガン、プラチナなどのレアメタルを含有している。（参照 レアメタル資源の現状と将来）

■日本周辺の海底資源海底資源開発で世界をリードしようより

日本列島の200海里排他的経済水域（実線）と海底資源分布域
（コバルトリッチクラストは分布域内の海山斜面に分布する）。

中国バッシングの嵐の中で、隠蔽されている事実がある。イラク派遣自衛官35人死亡という事実だ。

『新米パパはビールがお好き～ガソリン税問題よりも、「イラク派遣自衛官35人死亡」を追及せよ！』からの引用。

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はじめまして！初エントリーMASAMUNEです 。今後ともよろしくです。

さて最近いろいろな現物が高騰しているようですが、それはなんでなんでしょう？気になる記事を見つけたので紹介したいと思います。

これからも日本を守るために闘っていくので応援よろしくお願いします

（画像はPixdausからお借りしました）

最近の中国に関するマスコミ報道は震災関連が中心ですが、少し前までは、チベット問題～五輪開催に絡めて「反中キャンペーン」とも言えるような報道が繰り広げられていました。

マスコミの報道が偏向していることは明白ですが、世界情勢と中国のポジションを考慮すると、露骨なキャンペーンの背後にある思惑が見えてくるのではないでしょうか？

引き続き、『アメリカの日本改造計画』(関岡英之＋イースト･プレス特別取材班)の中の「竹中平蔵・宮内義彦の研究」（中田安彦氏）からの引用。

経済学者であった竹中平蔵氏が、金融担当大臣・郵政民営化担当大臣に登りつめ、アメリカの手先として辣腕を振るうようになる過程である。

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「金貸しは集団を直接的に支配・統合することはできない」（『るいネット』「一枚岩になれない金融資本家たち」）

では、金貸しの間接支配とはどのようなものなのか？　その典型が竹中平蔵氏である。以下、『アメリカの日本改造計画』(関岡英之＋イースト･プレス特別取材班)の中の「竹中平蔵・宮内義彦の研究」（中田安彦氏）からの引用。

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過去の金の価格変動データを押さえておきます。（前回は、こちら）
　
1980年に最高値を付けてからは徐々に下がり続けて、1999年7月に最安値を打った以降2001年から上昇局面に入っています。
　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1974～2004年の金価格推移　引用
　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　H1.4～H4.4の金価格推移　引用
　
上記のデータは2004年までで、今年３月に1011.25ドル/オンスまで急上昇。（今は、少し下がっている）。
　
金の価格は、公開された市場取引によっているのだが、実際は1919年に始まったロンドンでの値決めによって日に2回、金の価格を決定し、市場ではそれを元に取引されていた。
要するに、今まで金の価格は一部のディーラーによってコントロールされていたことは周知の事実。長期的な下落も意図的に誘導された結果だと見るのが自然。
　

「戦争が起きれば、最初の犠牲者は真実である」

この言葉は、第一次大戦時、アメリカ上院議員であったハイラ・ジョンソンの述べたものです。戦争といえば、大義のもとに行われなければなりません。よって、上記の言葉が物凄く的を得た言葉であると思います。

真実を歪め、プロパガンダに利用することは、歴史的には第一次大戦からの戦争の定石だったようです。さらに、今やメディアが発信するニュースは技術の進歩によって、簡単に編集が可能になったので、我々に対し戦争の嘘を真実のように見せることが可能になったとも思います。先のイラク戦争のように！！！

そんな戦争におけるプロパガンダには１０の法則があるようです。今回はそれを紹介したいと思います。

続きの前に、応援宜しくお願い致します。

“基軸通貨崩壊の必然構造”については、5/10の記事「基軸通貨の成立構造と弱点構造」で紹介されましたが、これまで世界の基軸通貨がどのようにして生まれ、またそれが崩壊していく構造はどうなっていたのか？については非常に興味があるところです。

今日は、最初の基軸通貨であったイギリス・ポンドがアメリカ・ドルへ移行したきっかけである“ブレトンウッズ体制”に焦点を当ててみたいと思います。

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石油の急沸により、漠然と電気代もあがるんだろうな～ と思っていたんですが、日本の発電源を調べてみると、原子力３０％、石炭２５％、天然ガス２３％、石油１２％、水力等１１％の構成となっており、実は石油の比率はかなり少ないのが現状です。（IEA；Energy Balances of OECD Countries 2001-2002より）

ちなみに他国の発電源を比較してみると、
アメリカ：原子力２０％、石炭５２％、天然ガス１７％、石油３％、水力等　７％
中国　　：原子力　１％、石炭７６％、天然ガス　１％、石油３％、水力等１９％
フランス：原子力７７％、石炭　４％、天然ガス　４％、石油１％、水力等１４％
ドイツ　：原子力３０％、石炭５２％、天然ガス１０％、石油１％、水力等　８％
となっており、実はどの国でも、発電源としての石油利用は相対的に低い様です。

各国の発電源は、極端に原子力に依存しているフランスを除けば、まだまだ石炭の依存度が高い状況になっています。

図は、九州大学総合研究博物館から拝借しました

ブログ『世に倦む日日』が、テレビ朝日による露骨な反中プロパガンダが行われていると警告している。

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「国境なき記者団」というグループがテレビや新聞誌上をにぎわせています。
どういう目的で、何を結集軸として活動しているグループなのでしょうか？

「報道の自由」「言論の自由」への強い信念？
「人権擁護」という強い使命感？？

その姿、行動パターンをみていると、
どうもそれだけとは思えない違和感が残ります。

彼らの背景、軍資金を供与している組織について下記に記事が載っていました。
要点を抽出しておきます。

「桜井ジャーナル：マスコミが報道しない事実」http://plaza.rakuten.co.jp/31sakura/

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視聴率の低下は、ネットで検索すれば、いろんなところで書かれている。実感にも近いか、それでも高すぎるぐらいではないかと思うぐらいである。

視聴率の低下は、スポンサー離れ→制作費カット→質の低下→更なる視聴率の低下を招く。

スポンサー離れが進んでいる記事を紹介。

肥留間正明の芸能斜め斬り フジは制作費5%カット テレビ局の大不況

「スポンサーが集まらないのですよ」
　某局プロデューサーに会うたびに聞こえてくるのが、この言葉だ。番組スポンサーがつかなくなっているらしい。

　「昔はいくらでもスポンサーはいた。だが大手スポンサーがどんどん離れてテレビにそっぽを向いている。テレビ局の将来は暗いですね」と話すのは民放幹部だ。
　この幹部は連日スポンサー周りが日課。今や重役自らスポンサーに出向いて広告の出稿のお願いに当たっている。バブル期では考えられない現象だ。
　この原因は、番組視聴率低下にある。20%を越える番組はいまや数えるほどだ。かつては30%を越える番組も少なくなかったが、今ではこんな数字は不可能に近い。現在の視聴率の合格ラインは12%。中には「2ケタでいい」という番組プロデューサーさえいる。考えてみればこの5年前までは「20%」が合格ラインだった。それが18%に下がり、さらに15%に低下、そして今では2ケタ…。
　その原因は番組の質の低下に尽きる。どの番組を見ても同じ顔ぶれのお笑いタレントが並び、いまやテレビは小学生、中学生が見る媒体に転落。高校、大学以上の「若者」はすでにテレビを見捨てている。こんなテレビに不況が深刻な企業が億というスポンサー料を支払うわけがないのだ。その若者たちはネットに流れて、ますますテレビ離れが加速している。
　現実はさらに深刻だ。時々テレビを見ていると、自局の番組の宣伝をしている広告を見る。これは番組にスポット広告が入らないために仕方なく番組スポットで時間を埋めているというわけだ。
（中略）
これではまともな番組ができるはずがない。スポンサー離れは自業自得だろう。

庶民にとってみればどうか？
視聴率の低下からも解かるように、どうでもいいことの一つなのかも知れない。
逆に、よくスポンサーがつくなぁと思うことがある。
「テレビのCMを見て（購買欲がそそられて）買った。」という人は今時どれくらいいるのだろうか？

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『田中宇の国際ニュース解説』の５月１０日の記事「アメリカの覇権は延命する？」からの引用の続き。

いつも応援ありがとうございます。

昨年末から、「日経をはじめとする日本のマスコミがドル暴落→ドル基軸通貨体制の崩壊を後押しするような記事を連発するのはなぜか？」という疑問を感じていた。それが最近、米英のマスコミでは、アメリカの金融危機は最悪の状態を脱したという報道が始まったらしい。

その背後には国際金融資本同士のせめぎ合いがあるようだ。ドルを暴落させて多極化を目論む多極派VSドル基軸通貨体制を保持せんとする一極派との空中戦の様相を呈している。

以下、『田中宇の国際ニュース解説』の５月１０日の記事「アメリカの覇権は延命する？」からの引用。

いつも応援ありがとうございます。

基軸通貨：ドルの崩壊が始まっていると言われていますが、基軸通貨とはどのようなものなのでしょうか。

基軸通貨の①成立構造、②弱点構造を分かり易く図解化している投稿がるいネットにありましたので紹介します。
山澤貴志さんの投稿です。

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