アメリカ第２次世界大戦以降の軍事支出額のグラフ

軍需産業に下りてくる莫大な予算の殆どは国家の軍事費から捻出されるので、軍事費の増加は軍需産業の拡大と見てとれます。2回の大戦によるヨーロッパの弱体化のおかげで世界唯一の超大国となったアメリカに敵う敵は消滅しました 。故に本来なら軍縮 へと向かっていくはずですが、何故か軍事費は桁違いに上昇 しています。特に軍事費が顕著な跳ね上がりを示しているが１９４９年以降 、１９７８年以降 、２０００年以降 。軍事費を捻出する国家の負債もそれに伴って拡大の一途 を辿っています。米国商務省の発表するデータでは１９７８年時点で２６９億のアメリカ経常収支における負債が８８年では１７６０億ドル、２００３年には６０４０億ドルまで上昇しました。

一体、敵がいないにも関わらず、借金してまでも軍事費が増加するのは何故なのでしょう？

アメリカは略奪を続ける事でしか市場を拡大、維持出来ません 。つまり、
アメリカは戦争がないと市場を維持出来ないので、次なる敵を探さないといけないのです 。
しかし、最早超大国であるアメリカに敵など存在しません。そこで･･･

民主国家の基本概念である三権分立は、1748年に出版されたモンテスキューの「法の精神」から生まれた概念です。ただし、この三権分立を実現したのは【金貸し】であり、現代の金貸し支配（資本主義社会）のきっかけとなった出来事です。

応援よろしくお願いします。

今や金融市場は砂上の楼閣と化しているのではないだろうか？

『洗脳支配ー日本人に富を貢がせるマインドコントロールのすべて』（苫米地英人著　ビジネス社刊）の中の「巨大銀行が仕掛けた一大ボロ儲けゲーム」からの引用。

いつも応援ありがとうございます。

　ここ数年、原油価格が高騰している（石油に限らず資源全体）。
　一般には、価格は、需要と供給の関係で決まるものだが、実は、原油の供給量は余裕があるらしい。では、原油の価格はどのようにして決まっているのか？
柴田明夫氏『エネルギー争奪戦争』をもとに概要をまとめてみました。

　続きを読む前に、いつものポチッお願いします。

アヘン窟

阿片戦略１・２で日本の阿片戦略を扱ってきましたが、そもそも日本のお手本となった海外の阿片戦略は具体的にどうなっていたかを調べてみます。

まずお手本と言えば、日英同盟の同盟国、英国ではどうだったのか？阿片戦争はなんだったのか？その当たりから調べていきます。

続きに行く前に、いつものポチっとお願いします。

アメリカの支配勢力は、戦後日本人にＷＧＩ（ウォー・ギルト・インフォメーション：戦争を起した罪を植えつけること）を施して洗脳したが、同時に日本の支配階級を下僕とするために、強烈なムチとアメを与えた。
つまり死刑や暗殺をちらつかせながら、アメリカの言うことを聞くように方向付けられたのである。そんな哀れな連中が日本の支配階級だ。言うことを聞く連中には、アメリカの膨大な資金とマスコミによる支持が保障されてきた。
　　　　　　

梅原猛氏と藤原正彦氏の対談㊤「こどもたちの教育」の記事が新聞に掲載された。大変興味深い記事なので、紹介したいと思います。
藤原正彦氏
梅原猛氏

読売新聞２００８．４．１０

以下記事をそのまま引用します・・・
「脱ゆとり教育」への転換を図る小中学校の新学習指導要綱が先月末、官報で告示された。
主要科目の授業を増やし、言語力や道徳教育の充実などを盛り込んだが、これらをどのように進めていくかは明確にされていない。子供たちの教育には何が必要なのか。
哲学者の梅原猛氏と数学者の藤原正彦氏に語り合ってもらった。
ブログランキングに参加しています。宜しくお願いします。

るいネット　便利データサイト　世界経済データ　株価指数国際比較グラフ
を見ると、イギリスの株価だけが他の国の株価と全く別の動きをしていることに気が付きます。
これはなぜなのでしょうか？

先ずは応援お願いします。

戦争でいずれの国が正しかったのか悪かったのかというと歴史家好みの戦争談義にしかならない。
そういう説明はわかりやすく聞こえるが、実はトランプ手品のように別な方向に目を向けさせて机の下でカードをすり替えるのと同じ手口である。これが戦争を始める人間が得意とする【すり替え】である。ここでは日露戦争における国家と金貸しの関係を明らかにしてみたい。
以下は主にユダヤ人銀行家の日記（田畑則重氏の著書）より引用要約しています。
ここでいう銀行家というのは日露戦争の外債を引き受けたジェイコブ・シフのことです。

１◆シフと高橋是清の出会いはシフ側の計算されたもの
シフは1847年生まれでフランクフルトのユダヤ人街区でロスチャイルドと一軒の家を共有していた。・・後にシフはニューヨークのクーンローブ商会の共同経営者となり、国債と鉄道債券を取り扱う。政治と距離を置いていたモルガン商会に対して、シフは全米ユダヤ人協会会長であり、ロシアのユダヤ人迫害に対して抗議するようにアメリカ政府に嘆願していた。

一方外債の発行を考えた高橋是清は１９０４年(明治３７)２月、外債募集が閣議決定されると、アメリカに渡った。ロスチャイルド、モルガン財閥などは是清の申し出を断った。それでも是清はロンドンに渡った。そしてパース銀行ロンドン支店副支配人のアラン・シャンドに相談する。シャンドは明治５年から５年間、日本人に銀行業務を教えたが、そのとき彼の身の回りの世話をしたのが、少年時代の高橋是清であった。
一方高橋是清はロンドンでシフと偶然パーティで同席した。そのあとシャントはシフが日本公債を500万ポンド引き受ける用意があることを伝えた。これを高橋は《天佑》と思っているが実は満州鉄道の利権をもくろむシフ側の計算されたものであったと推定される。
というのはシフの伝記を書いたナオミ・コーエンによれば、1904年２月ユダヤ人指導者の会合でシフは「７２時間以内に日露間で戦争が勃発する。私が日本の公債を引き受けることでロシアの同胞にどんな影響が及ぶか、諸君の意見を聞きたい」と述べているからである。

結果として日本側の戦費調達担当者であった高橋是清とジェイコブ・シフが起債できた外債は、4回で8200万ポンド（4億ドル＝8億円）。これは1904年当時、日本の国家予算の約2.5倍にあたる。戦費総額17億2121万円の約40％を外債でまかなったワケだが、それでも１年半で継戦不可能になったという。

２◆当時の彼らを取り巻く欧米列国と日本の状況
当時のロシアはフランスと親しく、それ以外の欧米の仮想敵国であった。フランスと対立していたイギリスとドイツはロシアの目を極東にそらす必要があった。当時ドイツは３Ｂ（ベルリンビザンチンバクダット）近東戦略をもって南下しようとしていた。イギリスも当時ボーア戦争（南ア）に手一杯であり、その結果日英独三国同盟という動きまで出ていた。

一方三国干渉以降ロシアの極東侵略は露骨になり、1900年暴徒鎮圧を名目に満州にまで出兵してきた。日本は露と戦争をせざるを得なくなったが、当時日銀は所有していた正貨で11700万円しかなく、戦争に突入すると兌換責任を果たせない状況にあった。
ところでロシアは満州を横断する鉄道（東清鉄道）を中国支配の柱としていた。その東清鉄道の資金源は露清銀行であり、パリの銀行群とロシア商業銀行に牛耳られ、背後よりロシアのロスチャイルドといわれたグンズブルグ男爵が支配していた。

３◆戦争をどう終わらせるかが国家戦略の重要な戦略
金子堅太郎（伊藤系）貴族院議員はルーズベルトとハーバートで同窓(1876年）であり、その人脈で戦争終結の立会人をルーズベルトに依頼しようとしていた。末松謙澄は、ケンブリッジ大学でイギリス蔵相のチェンバレンと同窓でイギリスで日本国の宣伝を担当。明石元二郎は、レーニンやポーランド革命家へ資金提供し、ロシアの内戦対策へ。彼らの働きは、ロシア国内で世情不安を作り出しフランスのロシアへの資金供給を止める要因になったといわれている。

４◆ポーツマス講和条約締結までの間に彼らが果たした役割
1904年：シフは日本公債の半分500万ポンドを引き受ける。他はパリのロスチャイルド家などから調達。ここではシフはロシアの外債引き受けに反対した。
同年11月10日：第２回外債　1200万ポンド起債。次年に旅順陥落。
1905年血の日曜日事件でロシアはすでに革命前夜の様相。
同年日本は財政上、戦争継続困難となり３月に3000万ポンド外債発行。
ここで金子はルーズベルトと陸軍長官タフト（後の大統領）に和平への調停者になってもらうことを依頼。ルーズベルトはロシアが敗戦により崩壊した場合日本の膨張主義が太平洋のアメリカの権益を侵すのを懸念し、和平問題について独仏と話し合うこととなった。
1905年3月までに日本軍は死傷者７万人で満州軍総参謀長児玉源太郎は、戦費の調達はは不可能と政府に進言。

4月：講和条件を決定。
5月：日本海海戦で予想外の大勝利。外相小村寿太郎は、手続きの方法他国への協議の有無まで米大統領に一任する方針。一方ロシア国内では戦争反対デモがおきていた。
6月9日：露は米よりの講和条件の覚え書きを受け入れた。
7月8日：4回目外債3000万ポンド発行。トータル8200万ポンド（約8億円）
8月10日：日本が要求した賠償金と領土の割譲を露が拒否。
8月29日：樺太の南半分を日本に割譲することで合意。
同時に露は韓国における日本の優先的利益を認め東清鉄道と遼東半島の租借権を譲渡。この直前8月25日にシフは駐米公使高平小五郎に手紙を送っていた。
その内容は
「ここで平和が回復しなければ日露どちらかが完全に疲弊するまで戦いを継続することになる。その場合私の理解では米英独の金融市場は、日本の資金要求に応える用意はない」
これでどんなに講和条件が不利であろうと戦争終結が絶対となった。

9月5日：日露講和条約調印。一方日本国内では日清戦争で勝利しながら三国干渉で遼東半島の返還を余儀なくされたような挫折感が広まった。17億円の戦費と12万人近い死者をだしても賠償金を得ることはできず。樺太の半分を得ただけでは国民感情は満足しなかった。この結果、講和条約反対の国民大会が起こり、東京市内の交番の７割が焼かれ死傷者は1000人以上でたほどであった。
続く


　

　
原油高騰の陰で、金（Gold）が急上昇してる。
　

　　　　　　　　　　　　　　　　　 ロンドン金の推移　
　
　
1980年に1オンス850ドルという最高値を付けて以来、20年に渡って下がり続けた金は2001年に底値を打ち、その後はジリジリと上がり始め、2005年後半以降に上昇した後には昨年８月のサブプライムローン問題を契機に急上昇中。
　
過去、金に関しては様々な分析があります。一説では、金の価格は各国の中央銀行によってコントロールされているとも云われており、また一説では、金市場はロスチャイルドが牛耳っているとも云われています。さらには、アメリカが基軸通貨であるドルを維持する為に長きに渡って金を低く誘導してきており、その恩恵を受けて主要銀行が利益を上げてきたとも云われていました。
　
現在、世界最大の金保有国はアメリカであり、世界第２の産金国でもある。長年の金の低価格期に世界の金をため込んだことは事実のようです。
　
最近では、アメリカが再び金本位制を復活することでドルの復活を目論んでいるという分析もあり、また、インフレと連動した金の上昇は中央銀行から金を借りて運用してきた主要銀行の返済を困難にすることで金融機関の破綻を誘導しかねないとの分析もでている。
　
いずれにしても金の価格は何らかの意志の元でコントロールされている可能性が高いことが伺えます。
　
はたしてこのドル崩壊の局面で金は何らかの役割をもってコントロールされているか、誰に有利に働くのか・・・・・
　
（今日はここまで。次回に続く）
　

　
ｂｙ　コスモス

日本の金融政策が米国追従と言われている理由に、両国間の金利差が挙げられます。
日本の公定歩合と米国のFFレートの差は、現在では２％を切っていますが(08年3月現在)、過去の金利差を見てみると概ね３％だったと言われています。

『株式日記と経済展望』さんの2008年4月15日の記事に、“洗脳支配―日本人に富を貢がせるマインドコントロールのすべて”（著：苫米地英人） という本の紹介がありました。戦後のアメリカの洗脳教育を知る上で、非常に興味深い内容です。
内容をごく簡単にまとめると…。

つづきを読む前に、 をぽちっとお願いします

『るいネット』「便利データサイト」の中の「経済指標指数グラフ」を見ていると、ある疑問が浮かんだ。

いつも応援ありがとうございます。

3月24日にアテネからスタートした聖火リレーが世界各地で受けている妨害工作について、やはりというべきか、中国国内では国民の怒りが爆発しているようだ。

状況が知りたい人、ポチッと押してからよろしく。

ロスチャイルド家の繁栄については、今更多くを語る必要もないだろうが、その敗北の歴史については知らない人が多いのではないだろうか。そこからは、彼らを突き動かしている圧力源が見えてくるかもしれません。

今回は、ロスチャイルド家に対して好意的なスタンスで書かれた書籍「ロスチャイルド家と最高のワイン」からその敗北の歴史を紹介します。

拡大画像の確認はこちら
写真は、紫霄閣
よりお借りした、当時のロスチャイルドの銀行配置、貸付先国家を示しており、その影響力の程が伺えます。

応援の よろしく。

金貸しがどうやって市場操作しているか？先物市場による支配（１）に引き続き「先物市場」について調査していきたいと思います。今日は彼らのイカサマの手口について。

（１）でも紹介したように、先物市場でもっとも安定的に確実に儲けているのは、取引所です。中でも、この間、全米のすべての先物取引を傘下に入れたＣＭＥ（シカゴ・マーカンタイル取引所）は、先物市場の王様として君臨しています。

では、彼らは、どのように安定して確実に儲けを確保しているのか？その詐欺・イカサマの中味を見ていきましょう。

いつもの応援よろしくお願いします。

るいネットなどでは、金貸しが市場を支配していると言われていますがどのように支配し・操作しているのだろうか？どうも1970年代ごろから急に大きくなってきた先物市場が怪しいように思い調べてみました。大きくは米国発とEU発の流れがありそうです。

先物市場には、金融先物取引（株価指数、為替、金利を扱う）、商品先物取引（貴金属や農産物、石油製品などの商品を扱う）があります。副島隆彦氏の著作「静かに恐慌化する世界　連鎖する大暴落」の抜粋から米国（CME）と欧州（ICE）の動きを見てみます。

先物取引に関心のある方はポチッと押してください。