◆サブプライム問題→株価下落→原油価格高騰
2007年8月のサブプライム問題に端を発し、金融派生商品市場の信用縮小が、株式市場にも飛び火し株価下落を招く。

４京９３００兆円とも言われる巨大な金融派生商品市場と７２００兆とも言われる株式市場の金が、金GOLD先物市場（規模4.5兆円）や原油（規模14兆円）に流れる。
株価が下落。原油価格が高騰し、金GOLDが高騰し続ける。

◆株価下落→FRBが金利を下げる
株価下落を受けて、アメリカFRBは金利を段階的に下げ続ける。中央銀行が金利を下げれば、市中銀行を通じて、市場に出回る通貨量は増大する（という期待から）、株価は一時的に持ち直す。

◆FRBが金利を下げる→ドル価値が下がる（ドル安）
しかし、ドル紙幣の発行量が増えた分、特にユーロに対してドルの価値が下落していく。

加えて、投資家たちは、（いつ大幅に下落するか分からない）アメリカ株を売りドルを得る。このドルを円やユーロに替えて、日本やEUの株式や国債に投資する。

よって、ますます『ドル安』が進行する事になる。

http://kccn.konan-u.ac.jp/keizai/china/12/04.html

◆ドル安→中東産油国が悲鳴を上げる。
湾岸諸国のドルペックによるインフレの高進

中東産油国のほとんどの通貨がドルに対してペッグしている（部分的な固定相場制）を引いているため、ドルがユーロに対して価値を下げると、自動的に中東産油国の通貨の価値がユーロに対して下がる事になる。


中東産油国は製造業が育っていないため、そのほとんどをEUからの輸入に頼っている。このとき、ユーロに対して、中東産油国の通貨の価値が下がれば、輸入品の値段がどんどん上昇し、インフレに苦しむ事になる。（インフレ率年10%）

Money Globe ― from London（本多 秀俊）　ドル基軸が揺らぐ予兆？


インフレを抑えるためには、中東産油国の金利を上げて通貨供給量を抑える必要があるが、ドルとペッグされており、かつアメリカが金利を下げているため、金利を下げざるをえない。ますますインフレはひどくなる。

しかし、原油価格が高騰しているので、国家そのものや一部の原油採掘業者は儲かることになる。このオイルマネーにより、アメリカ金融機関（シティバンク）が救われるという事態にまで陥っている。

米国最大の金融機関がオイルマネーに救われる構図は、米国の黄昏（たそがれ）と新興国の台頭を象徴している。

原油高騰以降、現在の国際情勢



◆中東産油国の”ドル離れ”危機
ＯＰＥＣが“ドル離れ”を画策している

まず、中東産油国としては、アメリカFRBの金利下げに追随しないことで、インフレに対応するしかない。よって、9月末にはサウジアラビアとオマーンがFRBの利下げに追随しないことを発表した。しかし、ドル固定相場制のもので、アメリカFRBの金利に追随しないことは普通はありえない。

中東産油国が利下げに追随しないということは、ドル固定相場制からの離脱を示唆していると言える。たしかに、中東産油国がこの危機を乗り越えるためには、（ドル建て資産が目減りするなどのデメリットに目をつむって）ドルと自国通貨とのペッグを廃止するしかない。現にサウジアラビアが、ドル固定相場制を廃止する動きを見せ始めた。

中東産油国のドル離れが現実味を帯び始めたことで、ますますドル価値が下がる。ドル安が進行することになる。

◆ドル基軸通貨体制の崩壊は近い

今、ドルとのペッグを廃止すれば、原油を大量に生産している中東産油国の通貨が現状の為替レートよりも跳ね上がることは確実視されている。

つまり、実体としては中東産油国の通貨がドルを支えている状態であるから、ドル固定相場制の廃止が現実のものとなれば、ドルは一気に暴落する。

ないとう＠なんで屋でした。