ではＧＨＱが何を行ってきたのか？言論統制の数々を具体的に紹介しているサイトより引用します。

「GHQ悪行の数々」

・「ルーズベルト大統領と第二次世界大戦」（チャールズ・ビアｰド博士著）の発禁処分 ルーズベルトを告発した書物

　・「アメリカの鏡・日本」（歴史学者、ヘレン・ミアーズ著）の翻訳・発行の禁止
　GHQ労働局の諮問委員会のメンバーとして来日した歴史学者。アメリカ占領政策の欺瞞を暴いた書

　・「プレスコード（新聞規約）」の発表（昭和２０年９月）
　連合国占領軍に対し、ネガティブな批判を加えたり、占領軍に対し、不信もしくは怨恨を感じさせるような事項を掲載してはならない。要するに情報の統制である。
　
　・一切の報道内容について「事前検閲」をおこなうことを決定（昭和２０年１０月）
　とりわけ東京裁判と原爆投下に関する批判は厳しく禁じられた。日本の無実を主張したパール判事の意見書ももちろん、その内容は一言も報道されなかったばかりか、その存在させ伏せられた。
　戦時中の日本の言論の統制は、まずい箇所を墨で消すというものだった。しかし、前後の文章は残っているので、少し推察すれば何が書いてあったかおおよそ見当がついた。
　対してGHQが行ったのは完全な言論の統制である。検閲の第二条では「検閲があった事実を言ってはいけない」「検閲の痕跡を残してはならない」と定めている。この取決めによると、一部だけを消す訳にはいかないので、文章全体を書き直すというわけである。
　東京裁判に関しても、このルールが適用され、東京裁判に関する論文は、論理一貫するすべて「正しい裁判だった」と結論づけられた。これを占領期間中の７年間もやり、徹底的に日本人の洗脳を行ったのである。
　
　・CIS（民間情報教育局）のウオｰ・ギルト・インフォメーション・プログラム（戦争贖罪意識宣伝計画）

GHQが行った、一連の日本人の洗脳計画。日本のメディアはだらしなく、どの新聞もGHQの徹底した言論統制・検閲に反発せず、むしろ、手先となって国民の洗脳に手を貸した。

情報の統制、検閲という言論の統制、戦争への罪悪感を日本人の心に植えつける洗脳と、あらゆることを日本人に対し、徹底的に行ってきました。

ここまで見ると、やはりＧＨＱ支配下のもと、着々とアメリカの日本支配の構造が見えてきます。そのことを端的に纏めたものがありましたので紹介します。

るいネット　「アメリカの対日政策」　から抜粋引用します。

一方メディア（特にテレビ）は電通（広告代理店）に支配されていると言われるが、こうした広告代理店とテレビ局の支配関係が出来上がるのも戦後のGHQ体制下である。1953年2月NHKが開局、同年8月民放の日本テレビが開局するが、オーナーの正力松太郎氏も終戦時はA級戦犯とされ、後に不起訴処分となっている。GHQの占領が終了したのは1952年であり、米国が日本の主権回復に当たって、その後の支配体制の構築を画策したということも、当時の共産主義勢力と日本の地理から考えると、十分有り得ることのように思われる。

結局、現在の日本は、GHQによる占領時代に作られた仕組み（＝人脈や政府機関、メディアを中心とした企業関係によるアメリカの支配構造)が現在も続いていると見るべきではなかろうか。特に電通が荷担するメディア支配は、アメリカ物質文化を吹き込み、1億総白痴化と揶揄されるほどの堕落統治(植民地時代のアヘンを想起させる）を行い、日本国民はいつの間にか「平和で豊か」な国民に仕立てられ（＝観念支配されて）てしまった。

現在の事象に照らし合わせてみても理解できるところです。
ＧＨＱ支配⇒マスコミ支配⇒世論支配　間違いないです

by　背徳の掟