2006年11月02日
韓国と創価学会・公明党とソフトバンク
韓国と創価学会・公明党とソフトバンク
★★★携帯電話番号ポータビリティ制度より★★★
携帯電話番号ポータビリティ制度（番号持ち運び制）ウィキペディアよりが開始された。便利になり、いいことだと歓迎する裏では、携帯番号で個人特定できるという問題が、浮き上がる。世界の携帯の殆どの情報をアメリカが盗聴しているという実態もあるようで、住民基本台帳ネットワークシステムの完全実施ができなかった総務省の個人情報を特定する画策は、もしや？････どんなものか計り知れないですが････
孫正義
池田大作
その中で、皆さんもご存知かと思われますが、ソフトバンクが、ボーダフォンを買収してソフトバンク携帯間での通話・メールが0円となるなどの革新的な料金プランを発表しました。
また、ソフトバンクが過去にYahooBBより個人情報流出事件を起こしています。その真相の裏には、創価学会、公明党、韓国がかんでいることがネット上で噂されています。
下記は、そのサイトです。
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■創価学会幹部が逮捕された
ヤフーＢＢ「個人情報流出事件」の背景４５１万人分の個人情報が流出した「ソフトバンク恐喝未遂事件」。文字通り、個人情報の流出件数では史上最大級の記録になった。しかも、恐喝未遂額も半端ではない。なんとソフトバンクに要求した金額が数十億円に及ぶ。
さいわい、未遂で終わったが、「ソフトバンク」はこの事後処理に、さしあたり現金で40億円ほどが消えてしまうという。■「ただの幹部」ではなかった竹岡容疑者
すでに各紙が報道したこと。事件の詳しい経過については割愛するが、同事件が予想外の展開を見せたのは、逮捕者４人の中に、創価学会の幹部が２人も含まれていたからである。
一人は、ヤフーＢＢ加入代理店「エスエスティー（ＳＳＴ）」（東京・千代田区）の副社長、湯浅輝昭容疑者（61）、もう一人は同社の社長、竹岡誠治容疑者（55）である。
湯浅容疑者は北海道函館市の近郊にある五稜郭で「聖教新聞」販売店の店主（１９９２年まで）を務め、学会組織では、地元、五稜郭圏の副圏長（１月24日、逮捕直前に辞任）の役職を得ていた。
阿修羅「ヤフーBBに加入すると個人情報が創価学会に筒抜け？ソフトバンク・創価学会公明党・暴力団の暗黒の三角関係」
・・・・・・前略・・・・・
逮捕された主犯格の森洋容疑者（六七）は、かつて右翼系政治結社の代表。総会屋的活動も幅広く展開する人物として、関係者の間で知られていた。関係者によると、森容疑者は茨城県出身。暴力団幹部だったが破門され、昭和五十一年に政治結社「新生日本協議会」を結成。五十七年には水産会社の株主総会に出席して議事を妨害したほか、五十九年にゼネコンへの抗議行動の際に器物損壊事件を起こした。
竹岡誠治容疑者（五五）は創価学会元幹部。四十五年、創価学会による東京都杉並区の宮本顕治・日本共産党委員長（当時）宅への電話盗聴に関与していたことが、民事訴訟で認定されている。平成十四年、東京都千代田区のマンションでコンサルタント会社を設立。湯浅輝昭容疑者（六一）が副社長に就任し、ソフトバンク・グループのインターネット電話「ＢＢフォン」の代理店業も始めた。竹岡容疑者は別のＢＢフォン代理店も経営。一次代理店として、同社だけで全国に約一千の二次、三次代理店を抱えていた。
・・・・・中略････・
インターネット接続サービス「ヤフーＢＢ」の顧客データを入手し、親会社「ソフトバンク」に数十億円を要求したとして恐喝未遂容疑で逮捕された竹岡誠治容疑者（５５）は、「株式会社循環社会研究所（東京・千代田区）を設立、自民、公明両党議員でつくる議員連盟とも接点を持っていたことがわかりました。
・・・・・中略・・・・・
もしこのままヤフーBBフォンがネット電話のグローバルスタンダードになったとしたら恐ろしい事が起きただろう。サーバー経由で通話内容がみんな非合法に盗聴される恐れがある。さらにはヤフーBBの顧客データーは創価学会へも流れて選挙などに利用されるだろう。電話番号も住所もみんな筒抜けだからだ。
私は日頃から創価学会のような宗教団体が政治に関与することには反対している。公明党は明らかに創価学会の政党組織だ。だから憲法違反であり政教分離に反している。創価学会員の数は８００万を超え、各選挙区で２，３万票もの影響力を持っている。自民党はすでに創価学会の支援なしには勢力を維持できず、公明党に乗っ取られた形になっている。インターネットの世界も政界や財界や宗教界からの圧力の輪が狭まってきて、自由な言論活動が出来なくなる時代はもうすぐそこまで来ている。韓国では本名でなければネットが出来なくなる法案が出されたそうだ。韓国と創価学会・公明党の関係も深くやがては日本でも同じよな動きが出るだろう。
‥‥そんなワケで、ケータイをソフトバンクに替えたオカゲで、自分の知らないうちに、ケータイ番号から現住所や本籍、家族構成から職歴、前科の有無に至るまで調べ上げられちゃって、すべて一覧表にされて、その地区のナンミョー支部に提出されてたりして‥‥って、こんな話も冗談じゃなくなる日が来るのかもしんない。
などなどから想像するに、ソフトバンクと創価学会（公明党・韓国）は、つながりがあるという事実が浮かび上がってきます。つながりというより、創価学会（＝公明党）からの圧力が、ソフトバンクにかなりかかっているのでしょう。「ソフトバンク間の携帯とメールの料金無料」なんて儲からないことを孫正義はやるわけがない。その背後に大きな利害関係があり、創価学会の圧力を逆手にとって手を組んでいるかもしれない。今後、調査が必要と思われます。（こん）
- by 2310 at 18:00
コメント
昔のヒトは言いました。
｢タダほど怖いものはない」…ってね。
それって、やっぱり当たってる？！
最近、ネットで検索してても、｢この検索に使ったキーワードが蓄積されてたら、私の興味関心対象がモロにバレるなぁ」って気になって仕方ない(苦笑)。
まぁ、気になるタレントくらいならアメリカだろうが創価学会だろうが、知られたところでどうでもいいんだけどね。
情報を制するものが世界を制する。
共認原理に転換したことを明確に表してると思う。
朝鮮半島と創価学会
戦争は日本国民の恥だったと、心の倫理制御としている民族であるが、朝鮮半島人は戦後の動乱期に多大なる犯罪行為を平然と行なったにも関わらず、「日本国を朝鮮半島統一のために、先制独裁体制を勝ち取るためには」と1961年11月公明政治連盟経て1964年11月17日結党した歴史があると聞く。
また、人権擁護法案、地方参政権は創価学会と朝鮮総連、解放同盟、統一教会の利害一致ための法案といわれています。選挙宗教団体創価学会・公明党は姑息な手で人権擁護法案、地方参政権の成立を条件に郵政民営化法案へ協力し可決しました。もし、この２つの法案が可決すると、半島人の都合の良いように拡大解釈し権力により言論の自由を奪うことも可能です。それこそ、暴力と言論弾圧の時代へ逆行してしまいます。
なぜ、創価学会員が他宗教団体、反創有識者、反創価学会者、入信拒否者を陥れ､人格否定するのか考えてみる。（坪井豊吉著書『在日朝鮮人運動の概況』から一部抜粋）
もとを正せば、1945年9月2日の太平洋戦争日本国の敗戦から始まる。
強制連行や労働目的で入国また密入国した朝鮮半島人（現・在日）たちが終戦と同時に在日朝鮮連盟を先頭に「我々は今まで、搾取と奴隷的な差別待遇を受けた。日本の敗戦で開放された現在､我々は連合国人であるから、敗戦国日本の法令に従う義務はない」「我々は二等国民で、日本国民は四等国民となった。したがって我々は日本国民より優遇されるのは当然であることを､あらゆる方法で日本人に知らせなければならない」「戦争中我々を虐待した日本人は、戦犯として制裁を加えなければならない」と在日朝鮮人を勝手に位置付け､日本の法令に従う必要のないことを公然と主張し、その通りに実行した。
1945年9月10日に結成された在日朝鮮連盟（現、在日本朝鮮人総聯合会）が「帰国同胞援助」活動に入り、半島に帰国する在日朝鮮人に「帰国証明証」を発行、列車・バスの無賃乗車､時には客車の中に「朝鮮人専用」と書き､日本人を乗車させないこともあった。駅長を脅かし、発車した列車を呼び戻した。GHQ（連合国総司令部）は1945年9月30日「朝鮮人連盟発行の鉄道旅行乗車券禁止に関する覚書」で、朝連が「治外法権的地位にないこと」を明らかにした。この覚書を見れば分かるように、朝連は、これまで「治外法権」を持っていたのである。
当時、各地の朝連は、保安隊､自衛隊､警備隊などを作り、独自の警察権力類似行為を行なったりしていた。また、「朝連」の名によって､集団強盗、略奪､殴打暴行､破壊､占拠監禁､人民裁判などが行なわれた。
当時日本を占領していたGHQは、200万人の在日朝鮮人を日本から朝鮮本国に帰国させることを基本方針としていた。ところが韓国に帰国してみたが､政治､経済とも不安・混乱を極め､生活不安などが重なり､その上コレラなども流行して､帰国者は事実上ストップした。日本にいれば「連合国人」「開放国民」としての「自由」があった。いったん帰国した人たちが日本に逆流しだした。
1947年5月2日GHQの命令で｢外国人登録令｣が在日韓国・朝鮮人などに施行されたのは､日本への密入国、米（こめ）などの不正受給防止の二つの目的があったのである。
このような具体的な在日韓国・朝鮮人と日本人の社会関係の中で、日本人が「三国人」なる言葉に特別な意味をこめて使用するようになったのである。公然と社会秩序を乱し何事も暴力で解決しようとする在日韓国・朝鮮人の言動に､日本人が､｢三国人｣は恐いと考えることが「民族差別」というのだろうか。（以上一部抜粋）
日本政府は特別永住者に対し外国人登録の際に指紋押捺提出を要求したが、「人権侵害」だと拒否し、後に「日本国籍を失ったのは自分たちの意思ではなかった」と責任転嫁する始末。だが、本当の目的は日本における諜報活動を容易にするために拒否したともいわれている。
以上のことを顧みると規範意識の乏しさにみえる通り。日本国民と異なる宗教、文化、風習の民族性。理解し難い特異な民族性が「日本国を朝鮮半島統一のために、先制独裁体制を勝ち取るためには」と「人権擁護法案、地方外国人参政権が必要不可欠である」と躍起になっているのが現・主導的立場にある宗教団体を利用した創価学会公明党といわれている。それを物語るのが、創価学会への非難を即座に差別にすり替え、それでも正論を言う人間を社会的にも物理的にも、抹殺しようとするところに垣間見える。また、在日二世、三世、四世による凶悪犯罪が増加している昨今、日本における在日朝鮮人の存在を良識から厳しく問わなければならない時期にきているのではなかろうか。（練馬創価学会の真実より）