世の中を動かしている力の正体は？ ～「観念支配の歴史」と突破口～
以前、世の中のがんじがらめ感を生み出しているうものとして、学校・法律・制度について書いた。→このがんじがらめ感・・・国や制度への違和感、半端ない
これらがんじがらめ感＝生きる意欲が沸かない＝現代の全面閉塞状況
・・・を作り出しているものは何か？
一つは力の原理⇒強制圧力によって統合する国家の成立。
もう一つはそれに具体的な形を与え、法律や制度を規定する言葉・観念である。学校で教えられる内容も言葉・観念。
つまり観念によって社会は制度化され動かされている！
★社会を支配する観念とは？
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緊迫化する中東情勢～ロシアが旧勢力を一掃するか～
日本のマスコミは全くと言っていいほど報道していませんが、中東情勢が緊迫化しています。
カタール、イラン、エジプトとサウジアラビアの領土売り渡し、そして米軍によるシリア政府軍機の攻撃。一触即発の状況にあります。
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イギリスのEU離脱は遠のいた？～新時代は、マスコミが発信する旧観念から脱却し、自分達で新しい言葉・観念を創ることで実現する～
先日行われたイギリスでの総選挙では、保守党が議席数を減らし、反対に労働党が議席数を伸ばしました。
この選挙結果を受けて、プーチン大統領は「イギリスのEU離脱はないだろう」との見解を述べています。昨年の国民投票の結果が流産するというのです。
なぜメイ首相はこのような不必要とも言える総選挙を急いだのか、そして敗北を喫したのか。
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投稿者 nihon ｜ 2017-06-15 ｜ Posted in 01.どうする？マスコミ支配, 09.国際政治情勢の分析, 12.現代意識潮流, 15.ロシア ｜ No Comments »
世界・人々の意識と逆行する日本の支配層（天皇・田布施一味）
世界的な戦争封鎖の動き、脱強制圧力→脱国家の動き。
参照：戦争の危機が迫っているように見えるが全ては出来レースであり、演技である
’ 国家と市場の退場・・・新たな未来像、何が求められるのか？
･･･しかし日本の支配層は、天皇をトップとする神聖政治の国家体制に戻そうと画策しているようだ。
最近の日本の支配層の動きについて分析する。
●自民党は日本会議・神社本庁に取り込まれた。
自民党が選挙に大敗した2009年以降、自民党の新しい支持基盤となったのが「日本会議」だ。自民党は、「日本会議」の全国組織を基盤にして与党になったと言ってもよい。要するに自民党は「日本会議」に吸収された。
参照：安倍政権の背後にある「日本会議」の知られざる実態と自民党＝高島康司
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新勢力と旧勢力の闘争激化～本源意識とイデオロギーの対決へ～
サウジアラビア・UAE・エジプト・バーレーン・イエメン・モルディブの各国は、カタールとの国交を断絶するという発表がありました。
これを受けて現在、日本海の北朝鮮近海に配備されている米空母カールビンソン、ドナルド･レーガンが日本海から離れたと発表。カールビンソンは整備のため帰港、そしてレーガンとインド洋に配備されている米空母ミニッツがペルシャ湾へ向おうとしています。
同じ時期にアメリカはパリ協定離脱を発表。欧州では繰り返されるテロ。
世界情勢は、なにがどのように動いているのでしょうか。
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戦争の起源Ⅱ～そもそも人類はどうして戦争を始めたのか～
第二次世界大戦以降、世界中を戦場にした大規模な戦争はありませんが、地域的な紛争やテロは今尚あとを絶ちません。
しかし、「戦争」は人類にとって必然なのでしょうか。
今回は戦争の起源と歴史を、人類史の観点から見てゆきたいと思います。
以下の記事は「実現塾」で議論した内容です。多くの気付きが得られると思います。
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ロスチャイルドの生き残り策 ～ドル防衛から次の通貨制度へむかう世界～
現在株高は絶好調、
・・・しかし金融崩壊の足音がささやかれている。
＞金融崩壊がこの秋に起きる可能性があります。今、株式市場バブルは史上最大に膨らみました。
５人の名高い金融専門家が差し迫る金融危機について警告しています。
●現在の株高は中央銀行制度の最後の輝き
現在なぜ株高なののか？その構造を見れば、いつ崩壊してもおかしくない状態であることが分かる。
国家が発行している莫大な国債、その代価として紙幣が発行される。しかし世界ではお金は、実需には向かっていない。それが土地や株式市場に向かい実態のないバブル経済を生み出す。
しかし、国債の供給をやめれば、経済は縮小していくしかない。かくして輸血をつづけ無理やりの市場拡大をやらざるをえない。
近年、ロスチャイルド傘下の欧米日の中央銀行は金融緩和QEを進めてきた。カンフル剤として、紙幣を刷るしかない。やればやるほど借金まみれ、麻薬の中毒症状が悪化する。でも止められない。アベノミクスも全く同じ構造。
その増刷紙幣の行き着く先が株高である。
●ロスチャイルドの巻き返し
世界情勢はプーチン主導ではあるが、欧・米においてはロスチャイルドが巻き返しを図っている。
フランス大統領選に観る旧勢力の動き(マスコミと不正選挙)
アメリカでもロスチャイルドは、手下のゴールドマンがトランプ政権に入り込んでいるが、トランプを内側から取り込もうと躍起。
トランプの側近をマスコミを使い追い落とし、手下で固めつつある。
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プーチンはトランプを見限った！？～次にプーチンはどう動く？～
現在は中東を外遊中のトランプ大統領ですが、米議会はトランプの弾劾準備に入ったと報じられており、メディアの発表では支持率も40％を切りました。
先週はドルも急落を見せるなど、アメリカ情勢が不安定になっています。果たしてトランプ政権はどこに向かうのでしょうか。
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投稿者 nihon ｜ 2017-05-23 ｜ Posted in 01.どうする？マスコミ支配, 03.アメリカの支配勢力と支配構造, 09.国際政治情勢の分析, 15.ロシア ｜ No Comments »
拡大する中国圏～東南アジア・南シナ海は既に勢力下に～
１４、１５日に北京で開催された【一帯一路サミット】は、２９ヶ国の首脳が参加、閣僚級レベルを入れれば９０ヶ国が参加となりました。
首脳が参加する国は２９ヶ国となり、
＜イタリア＞（先進国としては唯一）、スペイン、スイス、ロシア、トルコ、ギリシャ、ハンガリー、ポーランド、チェコ、ベラルーシ、インドネシア、マレーシア、フィリピン、ベトナム、カンボジア、ミャンマー、ラオス、パキスタン、モンゴル、セルビア、スリランカ、キルギス、チリ、アルゼンチン、カザフスタン、ウズベキスタン、ケニア、エチオピア、フィジー、
これに、国連事務総長、世銀総裁、ＩＭＦ専務理事が出席という、今まで見たこともない国際会議と言えます。
また、中国は首脳が参加する国には今後５年間で最大１５００億ドル（約１７兆円）を投資、更には全参加国からは今後２兆ドルもの輸入をするとしており、中国のプロック経済圏構想の全貌が明らかになって来ています。
一方で、中国が東南アジアを傘下にいれつつあることは、あまり知られていません。
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政府はなぜ休日ばかり増やそうとしているのか？ ～国家がやることなすことズレまくり、しっかりと脱強制へ～
ゴールデンウィーク、皆さんはどう過ごされましたか？
休日が増えることっていいことなんだろうか？2日～3日も休んでいると十分な感覚になる。
ぼくはますますモヤモヤしてしまった。・・・これは考えない国民を作るためじゃないのか？
残業の過労死ライン？というのもその一環？
YAHOOニュース より
＞日本人はすでに先進国イチの怠け者で、おまけに労働生産性も最低な件 そんなに休んで、どこへ行く？
＞それでも日本政府は、日本人は今でも働きすぎだと主張し、繁忙期の残業時間を月100時間未満にするなど、長時間労働の規制を含む「働き方改革」を推進しようとしている。安倍晋三総理も「働き方改革実現推進室」で「『モーレツ社員』の考え方が否定される日本にしていきたい」と明言した。
（引用以上）
★政府が休みを増やそうとしているのが何故なのか？そこを突き止める必要がある。
元々、アメリカ→GHQは、日本人の結束力を恐れて、日本企業弱体化のために労働基準法を制定させた。その流れに今は政府自身が乗っかっている。
これは、日本の集団性・競争力をさらに低下させることになる。なんでそんなことをするのか？
愛国派を自認する連中も、だれもこのことに異を唱えないのは何故か？
