日本人の活力最低・・・社会を覆う私権観念、その脱出口。
街を歩く人や電車に乗っている人の表情・・・日本人の活力がない。
それから、周りの人の活力を上げている？それとも下げている？知らず知らずのうちに周りの活力を下げていたりしませんか？
Ex
・遊んでいないで勉強しなさい。
・危ないからやめなさい。
・学校の評価・点数に関係ないことはやらなくていい。
・利益に関係ないから考えなくていい。（社会人になると上司から言われる）
・～～やりなさい。～～すべきです。これが答えだ（教科書やマニュアルに書いてある、上司から言われた）。
・・・こんなことを言っている人は間違いなく周りの活力を下げていることになります。
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日本は闇の支配勢力が支配してきたが、かつて共同体に立脚した国家も存在していた
以前のエントリー「幕末・明治維新の歴史観を見直す」では、歴史を裏側で動かす勢力について幕末・明治維新を題材に記した。その中心であった長州藩は古くから諜報ネットワークを持ち、長く自らの私権を保持し続けてきた。
なぜ長州藩（田布施）が、このような勢力を持つに至ったのか。
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投稿者 nihon ｜ 2018-04-17 ｜ Posted in 01.どうする？マスコミ支配, 03.アメリカの支配勢力と支配構造, 04.日本の政治構造, 08.近現代史と金貸し ｜ No Comments »
国家紙幣を発行してもハイパーインフレは起こらない！
現在の経済の閉塞状況を打開する策の一つとして、「国家紙幣」の導入が様々な場で議論されています。
このブログでも紹介されているように、経済的にも大きな可能性を秘めている事は間違いまりませんが、一方、導入に懐疑的、否定的な見解も少なくありません。
その根拠の代表的なものは、「国家紙幣を発行すると、ハイパーインフレが起こる」という物です。
なかば常識のように繰り広げられるこの論理は、はたして事実なのでしょうか。
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国家紙幣による経済運営② 為替競争 ⇒世界的にも追求力・同化力の時代へ
国家紙幣による経済運営とは？ の続きです。
ロシア・中国主導の金融市場の暴落(株式市場・国債市場)→国家紙幣化がこの１～２年で行われた場合、日本も追随すると考えられる。
国家紙幣による経済運営で重要なものさしになると考えられるのが為替である。
●為替競争の時代へ
国家紙幣による経済環境では、為替が高い分、通貨の国際競争力が強くなり、大量の紙幣を発行できる。そうすれば、他国の資源や消費財などを安く輸入できるだけでなく、自国内で活発な公共投資も可能になる。為替が弱ければ、国家紙幣があまり発行できず、かつ輸入も限られて貧困国に転落する。各国は競って自国通貨を高くしようとするだろう。
各国の経済力の指標は、現在のGNPから為替に転換する。
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日本の地方･中央の関係の歴史 ～縄文気質と国家支配の不整合感～
日本の近未来はどうなる？
ポイントの一つは、共同体気質・集団性の強い日本人の縄文気質がどの程度復活してくるのか？
それを予測するためには、日本の歴史構造を把握する必要がある。かなり概略だが以下整理してみた。
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加速する民族自決主義と駆逐されていく旧勢力
史上初の米朝首脳会談の決定のあと、トランプはティラーソン国務長官を解任し、CIA長官を務めたポンペオ氏に交代すると発表。同時期にゴールドスティーン国務次官も辞任している。その前には元ゴールドマンでトランプ政権の経済政策の司令塔とも言われていたコーン国家経済会議委員長が辞任しており、慌しい空気がトランプ政権に漂っている様子が伺える。トランプ政権の今の状況を整理したい。
投稿者 nihon ｜ 2018-03-21 ｜ Posted in 01.どうする？マスコミ支配, 03.アメリカの支配勢力と支配構造, 09.国際政治情勢の分析 ｜ No Comments »
日本近代史の転換点 【226事件】の真相
昭和１１年の２２６事件。
近代国家の正規軍が現役部隊を動員して国家の中枢機関を占拠し、一時的に国家機能を麻痺させます。
１５００人からなる完全武装の大部隊を極秘に出動させ、見事な作戦と統率により一晩で首都を制圧するという、世界史的にみても空前絶後の大規模なクーデターです。
結果的に鎮圧されますが、この事件は日本中を震撼させました。
なぜここまで大規模な武装蜂起が事前に阻止されること無く成功し、そしてあっけなく鎮圧されたのでしょうか。そしてその後、日本はどうなっていったのでしょうか。
これだけの事件ですから、その背後には黒幕となる大きな勢力がいる事は想像に難くありません。
幕末・明治維新の歴史観を見直す
歴史は、数々の出来事の表面をなぞるだけでは事実を解明することは出来ない。出来事を“作り出している”勢力が、つねに裏側にいて、彼らは決して教科書などには出てこない。
歴史を動かしているのは今も昔も市場勢力（金融や商業や諜報のネットワークを持つ勢力）である。中世ヨーロッパではサヴォイ、タクシス、デルバンコという“奥の院”と呼ばれる貴族、近世ではヴェルフ家やヘッセン家、近代においてはロスチャイルド家やロックフェラー家といった者達によって、歴史は彼らの意図に沿って動かされてきた。しかも彼らは決して歴史の表舞台に出ることなく今も存続している。（なお現在形ではサヴォイやデルバンコら奥の院は、プーチン・習近平・トランプらと組み、ドル暴落→市場システムの崩壊⇒基礎保証による新たな社会構築に向けて動いている）
日本においては古くは徐福や秦氏の商業(諜報)ネットワークが歴史を動かしてきた。天皇家（と裏で操る闇勢力）もまた例外ではない。日本はいわば一部の朝鮮由来の勢力によって古来より支配されているという認識を持つ必要がある。
以前に書いた「第二次大戦の歴史観を見直す」というエントリーは、こうした認識をもとに事実構造を明らかにしようとした。そして今回は幕末・明治維新の歴史観を見直したい。
国家紙幣による経済運営とは？
株式市場暴落→中央銀行･国債･銀行システム廃止 → 国家紙幣経済へ転換の動き の続きです。
今回は国家紙幣による経済運営がどのようになるか、考えてみたいと思います。
★国家紙幣による経済運営とは？
・金貸し(中央銀行)ではなく、国家が紙幣を発行する。ただそれだけとも言える。中央銀行が紙幣を発行して国家がそれを借りる（国債＝借金）という構造が無くなること。国家が銀行に支払う利払いが必要なくなり、その分財政運営に余裕ができる。
1970年以降、国債発行高は急上昇、現在1000兆円を超えている。1970年以降、市場拡大のためにカンフル剤として国債を発行して無理やり市場拡大させてきた結果。
（参照：恐ろしいことにこの５０年間、社会は「市場拡大絶対」という【妄想】で動いてきた）
ここから分かることは、いまのまま放っておけば、市場は活力を失い縮小していくといということ。
株式市場暴落→中央銀行･国債･銀行システム廃止 → 国家紙幣経済へ転換の動き
年頭の本ブログの記事
「2018年 世界情勢は大転換の最終局面に突入する」で
＞新勢力が中央銀行を廃止、金貸しから紙幣発行権を奪取する
・・・と予測した。
２月に入ってNY株式市場の暴落が始まり、株式市場の動きが急になっている。
新勢力（プーチン、トランプ、習近平･･･バックに欧州奥の院）主導の株式市場の暴落が始まったと思われる。
